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そもそもオンラインカジノとは何か?

オンラインカジノは、本物のカジノのように、自分のお金を賭けることができるし、そう簡単なことではありませんが、ゲームに勝てればお金儲けも不可能ではありません。
自分のお金を賭けることで、他のオンラインゲームでは味わえないようなスリル感を得られることと思います。
日本ではオンラインカジノは世界的に見てあまり浸透していませんから、インターネットでお金を賭けてギャンブルするなんて危険なことだ!そもそも、そんなサイトなんて信用できない!と拒否反応を示される方もいらっしゃるかもしれませんね。
しかし、ヨーロッパやオーストラリア、カナダなどでは立派な娯楽のひとつとして政府からも許可を得ているのです。
オンラインカジノの運営会社やソフトウェア提供会社も、株式市場に上場している企業が多く、まともなサイトであれば十分信用に足りますし、安心して利用できるのです。
少しでもギャンブルに興味をお持ちなら、日本からもオンラインカジノを気軽に利用できますから、一度試してみてはいかがでしょうか?
日本でも、オンラインカジノがもっとメジャーな娯楽として認められるようになれば良いですね。

オンラインカジノって違法なの?

オンラインカジノは違法サービスだと思っている人も多いと思います。
ですが、違法サービスだというのは誤りです。
限りなく危険なオンラインカジノも中にはありますが、大手オンラインカジノになると株式市場に上場されているほど規模が大きいんです。
それに運営企業も、実際にオンラインカジノを運営するための準備というのはかなり骨が折れるんです。
まず、オンラインカジノを許可している国からライセンスを取得して、運営をする許可をもらう必要があります。
このライセンスを取得していなかった場合は、違法サービスと言う事になります。
日本で禁止になっているのは、賭博なんです。
賭博というのは、お金を本当に賭けて、勝ったら、そのまま勝ち分を支払ってもらうというのがギャンブルとなるわけです。
ですから、日本ではパチンコなどをした場合、景品に変えてもらったりしますよね。
直接換金をしてしまうと、これはギャンブルになってしまうからなんです。
「それでもパチンコで換金をしてもらったことがあるけど?」と思った人もいるでしょう。
これは、換金をしているのは、パチンコとは別業者になっているだけです。
ですから、パチンコ屋に直接換金をしてもらっているというわけではないのです。
だから、パチンコはグレーゾーンと言われているわけですね。
日本から旅行でラスベガスなどにいって、カジノに行った場合は、違法になるのでしょうか?
これは、現地の法律が適用されることになりますから、ギャンブルをしたとして逮捕されると言う事もありません。
現地では、ギャンブルをすることは違法行為ではないのですから。
では、日本から、オンラインカジノを利用した場合は賭博罪に問われることになるのでしょうか?
オンラインカジノに対しての法律はまだ施行されていません。
そもそも、いんらーネットに関しての法律というのはまだ整備されていない状態になっているんです。
ですから、今のところ、オンラインカジノをしたとしても立件されてしまったりすると言う事もありません。
法律が制定されない限りは逮捕されてしまったりすると言う事はないのです。
それに、テレビや雑誌でも、アミューズメント的なサービスとして紹介されるくらいですから、日本においても違法性はないと判断されていると言う事なのでしょう。

オンラインカジノでの税金は?

ランドカジノとは違い、オンラインカジノでかなりのお金を出金したとしても、税金を引いて手続きをしてくれると言う事はありません。
ですから、自分の住んでいる国で税金を支払うようにしなくてはならないのですが、日本の場合はオンラインカジノというのはどのような税金に該当するのかを開設したいと思います。
日本の場合は、ギャンブルで得られた利益は一時所得とみなされることになります。
この一時所得は次のような計算をします。
利益−支出−50万円の控除=所得
所得の半額が、課税対象の金額となります
少し具体的に説明をすると、利益が200万円、総支出が1万円だったとします。
200万−1万−50万(控除)=149万円となります。
この149万円が所得になり、その半額となると74万5000円が一時所得の課税対象という計算になります。
所得税などの場合は、月間、または年間で赤字になっていたら持ち越すことができるのですが、一時所得の場合は認められていません。
トータルでの利益ではなく、1回利益が出ても税金の対象になるのです。
税金の割合は、一時所得+給与所得で計算をすることになります。
ごまかせるのではないかと思った人もいるかもしれませんが、海外からの送金が200万円前後あった場合
銀行などの金融機関は報告をする義務があるんです。
送金でなくても、小切手を金融機関で換金してもらった場合も報告の義務があるのです。
ですから、ごまかすと言う事はできないでしょうし、ごまかして延滞金がついてしまったりすると、余計支払わなくてはならない金額が増えることになります。
競馬やスロットなどの場合、50万円を超える利益を出していても、税金を納めている人は少ないでしょう。
これは、現地でお金を換金してもらっているので、税務署なども把握をすることができないんですね。
ですが、オンラインカジノの場合はネットで行われるわけですし、出金をするためには金融機関を利用しなくてはなりません。
その取引明細は金融機関に残りますし、税務署などに報告されることになりますから、納税は避けられないと考えるようにしてください。
ネッテラーなどのデビットカードから、セブンイレブンのATMを使って、出金をすれば履歴は残りませんが、納税義務が消滅するわけではないですし、
ばれた時に、痛い出費になることもありますからお勧めしません。


公開日:
最終更新日:2014/07/22

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